首都直下地震や南海トラフ地震といった巨大地震では、最大で震度7の揺れが発生すると予想されています。
しかし震度7を実際に経験した方は少なく、新築後にどのような揺れや被害が出るのかイメージしにくい方が多いでしょう。
今回は震度6強と震度7の揺れ方の目安や、耐震等級の意味、そして新築住宅の耐震・免震・制震の構造について解説します。
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震度6強と震度7の揺れ方の目安やライフラインへの被害
震度6強と震度7は、どちらも新築の室内で立っているのが難しいほどの激しい揺れです。
震度6強の場合、傾いたり倒れたりする建物の大半が耐震性の低い木造住宅に限られますが、震度7では耐震性の低い鉄筋コンクリートの建物でも倒壊する可能性があります。
1995年に発生した阪神淡路大震災では、ライフラインが完全に復旧するまで91日間を要しました。
2011年の東日本大震災においても、電気の完全復旧まで約3か月、都市ガスの復旧まで約2か月、水道の復旧率が95％に戻るまでは4か月以上を要しています。
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耐震等級の意味と熊本地震における耐震等級別の被害状況
耐震等級とは「住宅の品質確保の促進等に関する法律」により定められた性能表示制度で、耐震等級1～3の3段階で評価されます。
もっとも低い等級が耐震等級1ですが、数百年に1度程度発生する地震に対して、即座に倒壊・崩壊しない程度の構造です。
熊本地震の事例を挙げると、耐震等級1と耐震等級2の住宅に関しては、残念ながら揺れに耐えきれずにほとんどが倒壊してしまいました。
一方、耐震等級3の住宅は、無被害が87.5％、軽微・小破は12.5％にとどまり、倒壊を避けられています。
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耐震・免震・制震それぞれの構造と特徴について
震度6強～震度7の揺れに耐えるために採用できる新築住宅の構造は「耐震」「免震」「制震」の3種類です。
耐震は地震の揺れに耐えようとする構造で、新築時のコストが安く、設計の自由度が高いことが特徴といえます。
免震は揺れを直接伝えにくくする構造で、新築した建物内部への損傷を防ぎやすく、家具の転倒も抑えやすいことが特徴です。
制震は地震の揺れを吸収する構造で、新築時のコストが安いほか、台風などの揺れにも強いことが特徴になります。
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まとめ
震度7は新築住宅でも室内で立っていられないほど強い揺れであり、耐震性が低いと鉄筋コンクリートの建物も倒壊する可能性があります。
熊本地震においては耐震等級3の住宅はほぼ無傷でした。
震度7に対応するために新築でできる構造は「耐震」「免震」「制震」の3種類です。
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