中古住宅の購入を検討している方にとって、購入時に必要となる諸費用がいくらなのか気になるところです。
物件の購入価格ばかりに目が行きがちですが、諸費用も決して安くはないので、その点も含めて予算を考える必要があります。
今回は、中古住宅購入にかかる諸費用にはどのようなものがあるのか、いつ支払うのか、諸費用込みローンについてもご説明します。
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中古住宅購入にかかる費用とは？
中古住宅を購入する際にかかる費用の種類には、印紙税、登記費用、仲介手数料、保証料または融資手数料、事務手数料、火災保険などがあります。
それぞれの金額はローンの借入金額や年数によって異なりますが、合計金額の目安は物件価格の6～9％程度です。
印紙税は、売買契約書やローン借入時の契約書を作成する際に必要な税金で、売買や借入の金額によって税金の額が決まります。
仲介手数料は契約の報酬として不動産会社に支払う手数料、ローン保証料は住宅ローンが返済できなくなった際に保証会社に返済を肩代わりしてもらうためのものです。
融資事務手数料とはローン借り入れの金融機関に支払う手数料で、一般的にはローン保証料か融資事務手数料のいずれかを選択します。
これ以外に抵当権設定登記費用、火災保険料などがあります。
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中古住宅購入にかかる費用はいつ支払う？
中古住宅購入にかかる諸費用を、いつ支払うのかも気になるところです。
まず契約時に「仲介手数料」「売買契約書の印紙税」「手付金」を支払います。
次に引き渡しまでに「金銭消費貸借契約書の印紙税」「住宅ローンの事務手数料・保証料」「火災保険料」「団体信用生命保険」「登録免許税」などを支払います。
引き渡し後には「不動産取得税」のほかに「引っ越し費用」「リフォーム費用」なども必要です。
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中古住宅購入の費用込みでローンは組める？
中古住宅購入の際の諸費用は、通常は現金で支払いますが、もし資金に余裕がない場合は住宅ローンで諸費用を借りることも可能です。
これを「オーバーローン」と呼び、金融機関によっては対応していないところもあるので、事前に確認しておきましょう。
オーバーローンの審査基準には、年齢・年収・築年数などがあり、条件によっては審査が通らないケースもあるので注意が必要です。
諸費用をローンで支払えば、当座の現金がなくても住宅は購入できますが、その分月々の返済額は増えることになるので、返済可能な額かどうか確認しておく必要があります。
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まとめ
中古住宅購入の際の諸費用は、物件価格の6～9％と大きな金額になります。
現金で支払えない場合は、諸費用も含めたローンを組むことも可能です。
その際は、月々の返済額が余裕をもって支払えるかどうか、しっかりとシミュレーションしてからローンを組みましょう。
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